Cloudflare、フィッシング攻撃から企業を保護する包括的なメールセキュリティ・データ保護ツールを発表
Cloudflare、フィッシング攻撃から企業を保護する包括的なメールセキュリティ・データ保護ツールを発表
IOは現在、リモートブラウザ分離やデータ損失防止などの高度なZero Trustメールセキュリティツールを、メールプロバイダーを問わず 数分でデプロイできるようになっています。複雑なレガシーソリューションと違い、先進的なメールセキュリティがすぐ実現します
IOは現在、リモートブラウザ分離やデータ損失防止などの高度なZero Trustメールセキュリティツールを、メールプロバイダーを問わず 数分でデプロイできるようになっています。複雑なレガシーソリューションと違い、先進的なメールセキュリティがすぐ実現します
セキュリティ、パフォーマンス、信頼性を備えたより高度なインターネットの構築を支援するCloudflare(クラウドフレア)は本日、マルチチャンネルのフィッシング攻撃から従業員を保護し、メールを通じた機密データ流出を防ぎ、企業が迅速かつ簡単にデプロイできるようにする、あらゆるメールプロバイダーと互換性のある新しいZero Trustメールセキュリティソリューションをいくつか発表しました。Cloudflareは現在、Zero Trustプラットフォームと緊密に統合したシンプルかつ堅牢なフィッシング・マルウェア対策機能を提供し、組織のすべてのアプリケーションとデータの安全確保に役立っています。
「サイバー攻撃の大部分がフィッシングで始まることを考えれば、メールセキュリティのないZero Trustソリューションは完全とはいえません。」と、Cloudflareの共同創業者でCEOのMatthew Princeは述べています。「Cloudflare Area 1は2022年に、23億件近い迷惑メッセージを識別し、お客様の受信箱から排除しました。当社は現在、過去10年間投資が疎かにされていた市場の空隙を、Cloudflare Area 1メールセキュリティとCloudflare Zero Trustプラットフォームを組み合わせた緊密統合ソリューション第一弾によって埋めています。」
メールは、企業が毎日使用する最も普遍的なツールの1つですが、最も悪用されているツールでもあります。FBIの最新インターネット犯罪報告書によると、悪意あるフィッシングキャンペーンのサブセットであるビジネスメール詐欺やメールアカウント侵害は最も被害が大きく、米国企業は24億ドル近くの損失を被っています。しかも、メールは企業にとって最も安全確保が難しいツールの1つであり、複数ベンダーが関与し、デプロイメントが複雑になり、ITチームのリソースが大量に消費されることになりがちです。現在は、CloudflareのZero Trust SASEプラットフォームで、お客様の既存のセキュリティスタックと緊密に統合し、どのメールプロバイダーとも連携する包括的なメールセキュリティ・データ保護ツールを、迅速かつ簡単にデプロイできるようになりました。
Cloudflare Oneは、100か国以上、275都市以上に広がるCloudflareのグローバルネットワークにネイティブに構築された、包括的なZero Trust SASEプラットフォームを提供します。この緊密統合のアプローチなら、メールプロバイダーを変更する必要はなく、わずか数クリックで簡単にデプロイでき、ユーザーの所在を問わず超高速のパフォーマンスを実現します。Cloudflare Area 1の新しいソリューションにより、企業は以下ができるようになります。
- メール中の不審なリンクや添付ファイルを自動的に隔離: Link Isolationを使用すれば、従業員がメール内のリンクをクリックしたとしても、自動的に業界最先端のCloudflare Remote Browser Isolation(RBI)技術で開かれます。潜在的に危険なリンク、ダウンロード、その他のゼロデイ攻撃を分離して、ユーザーのコンピューターや企業ネットワークに影響が及ばないようにします。
- データ流出を特定して阻止: クラウドベースのメールサービスが急激に普及し、企業の敷地外に存在する機密データの量が劇的に増加しました。企業は、CloudflareのData Loss PreventionとArea 1を組み合わせて明確なポリシーを作成し、機密性の高いコンテンツや保護対象コンテンツをスキャンで検出して、添付されて送信される前にブロックすることができます。
- 新しいMicrosoft 365ドメインを数分でオンボード: Microsoft APIを使ったMicrosoft 365ドメイン用Cloudflare Area 1のデプロイメントを、可能な限り簡素化しました。数日を要するレガシープロバイダーとは違い、IT管理者が1人でソリューション全体をわずか数分ですべてデプロイし、実行できるようになっています。
Cloudflare Area 1 SecurityやCloudflare Oneの使用を開始する方法の詳細については、以下の情報をご参照ください:
- ブログ: Email Link Isolation:最新のフィッシング攻撃に対するセーフティネット
- ブログ: Cloudflare Area 1 とDLPが連携してメール内のデータを保護する仕組み
- ランディングページ
- CIO Week
Cloudflare(クラウドフレア)について Cloudflare, Inc.(https://www.cloudflare.com/ja-jp/ /@cloudflare)の使命は、より良いインターネットの構築をサポートすることです。Cloudflareの製品スイートは、ハードウェアの追加やソフトウェアのインストール、コードの変更を行うことなく、あらゆるインターネットアプリケーションを保護し、高速化します。Cloudflare上のインターネットプロパティは、すべてのトラフィックがインテリジェントなグローバルネットワークを経由してルーティングされます。しかも、このネットワークはリクエストを受け取るたびにスマートになります。その結果、パフォーマンスが大幅に向上し、スパムその他の攻撃が減少します。Cloudflareは、Entrepreneur誌の「Top Company Cultures 2018」リスト、2019年にはFast Companyの「World’s Most Innovative Companies」に選ばれ、2020年には「Reuters Events for Global Responsible Business」で表彰されました。さらに、2021年にもFast Companyの「Most Innovative Companies」に名を連ね、2022年にはNewsweek誌の「Top 100 Most Loved Workplaces」に選ばれています。
将来予想に関する記述 本プレスリリースには、将来予想に関する記述(1933年米国証券法第27A条および1934年米国証券取引所法21E条(いずれもその後の改正を含む)に該当)があり、それらには重大なリスクおよび不確定要因が含まれています。将来予想に関する記述は、「場合があります」、「つもりです、するでしょう」、「はずです」、「見込まれます」、「可能性を探ります」、「する計画です」、「予想します」、「かもしれません」、「意図しています」、「目標とします」、「見積ります」、「検討します」、「考えます」、「推測します」、「予測します」、「潜在的」、「引き続き」、ないしはそれらの否定表現、あるいは当社の予想、戦略、計画、または意図に関わるその他同様の用語もしくは表現によって識別することができます。しかし、すべての将来予想に関する記述にこうした語句が含まれているわけではありません。本プレスリリースで明示または暗示されている将来予想に関する記述には、以下に関するものを含みますが、それらに限定はされません。Zero Trustソリューション(Cloudflare Area 1、Remote Browser Isolation、Data Loss Preventionを含む)のCloudflare Oneスイートの性能と有効性。Zero Trustソリューション(Cloudflare Area 1、Remote Browser Isolation、Data Loss Preventionを含む)のCloudflare Oneスイート、およびCloudflareの他の製品およびテクノロジーの使用によってお客様が得られるメリット。Zero Trustソリューション(Cloudflare Area 1、Remote Browser Isolation、Data Loss Preventionを含む)のCloudflare Oneスイート、およびCloudflareの他の製品およびテクノロジーの想定される機能とパフォーマンス、Cloudflare Oneの新機能(Cloudflare Area 1、Remote Browser Isolation、Data Loss Preventionを含む)が、Cloudflareのすべてのお客様(現行および見込み)に一般公開されるタイミング。Cloudflareの技術開発、将来の運用、成長、イニシアチブ、または戦略。CloudflareのCEOその他のコメント。Cloudflareが2022年11月3日に米国証券取引委員会(SEC)に提出した四半期報告書(フォーム10-Q)や当社がSECに随時提出するその他の文書で詳説するリスク(ただしこれらに限定されない)をはじめ、さまざまな要因によって、上記の将来予想に関する記述で明示または黙示した結果と実際の結果との間に重大な相違が生じる可能性があります。
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